LINE公式アカウント(LINE公式)では配信やクーポン、分析等の機能を通してマーケティング、とくにリピーター育成が図れます。ただ、LINE公式の機能には制限が設けられていて、思うような施策が打てないこともあるでしょう。
そこで活躍するのが、LINE公式に外付けしてマーケティング関連機能を拡張・強化できる「LINEマーケティングツール」です。こちらは各ベンダーから、様々な機能をもったものが登場しています。
ベンダー各社から様々な機能・仕様のプロダクトが登場していて、プロダクトごとにできることが違います。そのため、各自のビジネスモデルや目的にあったものを選ぶことが重要です。
今回は、そんなLINEマーケティングツールのプロダクトの選び方を徹底解説。多くのプロダクトに搭載されている定番の9機能を中心に、比較のポイントをお伝えしていきます。目的にあったLINEマーケティングツールをお探しの方は必見です。
具体的なマーケティングツールを調べたい方はこちら。
目次
LINEマーケティングツールとは?
メッセージアプリでおなじみのLINEには、通常のLINEアカウントのほか、ビジネス用に開設できる「LINE公式アカウント(LINE公式)」というものがあります。
このLINE公式では、一度友だちになってくれた顧客に対して、各種配信やデジタルクーポン等が提供可。約9,700万人ものアクティブユーザーを抱えるLINEを媒体に、顧客向け(BtoC)のマーケティングが行えます。
ただ、LINE公式備え付けの機能には一部制限があって、「ニッチな顧客層を狙った配信」「顧客一人ひとりを識別しての分析」といったところまではできません。
そこで活躍するのが、LINE公式に外付けでマーケティング機能を拡張・強化するSaaS「LINEマーケティングツール」です。こちらは、ベンダー各社から様々な機能をもったプロダクトが登場していて、下記のようなメリットをもたらしてくれます。
- アカウント運用の工数削減・自動化
- 各種配信のコスト削減
- 顧客情報の管理・分析の強化
- 施策の改善速度UP
- メッセージ開封率UP
- 購入率・リピート率UP
- 密なコミュニケーションの実現
…etc.
※LINEマーケティングの具体的なプロダクト例については、「LINEマーケティングツール徹底ガイド〜配信・分析に優れたおすすめ7選〜」をご確認ください。
LINEマーケティングツールの選び方
LINEマーケティングツールは先述のとおり、様々なプロダクトがリリースされています。その選び方としては下記が挙げられますが、なかでも重要なのが機能です。
- 目的にあった機能を備えているか
- 導入・運用コストが予算に収まるか
- 導入後の支援体制は十分か
- ベンダーのセキュリティ・技術力・透明性は十分か
(LINEテクノロジーパートナーか否か)
同じLINEマーケティングツールでも、プロダクトごとに機能自体や機能の細かな仕様が違っています。したがって、「実店舗での集客強化」「キャンペーンによる顧客呼び起こし」「アカウント運用の完全自動化」等、活用シーンにあったプロダクトを選ぶ必要があるのです。
LINEマーケティングツールの定番9機能と比較ポイント
プロダクトごとに機能がまちまちなLINEマーケティングツールですが、多くのツールに搭載されている定番機能があります。それが、下記に挙げる9機能です。
- 各種配信
- 各種分析
- アカウント管理画面
- リッチメニュー
- チャット
- アンケート
- キャンペーン
- デジタル会員証
- 外部ツール・データベース連携
ここからは各機能について、その概要・最適な活用シーンを一挙解説。LINEマーケティングツールを比較するうえでのポイントをお伝えしていきます。
各種配信
LINEマーケティングツール最大の魅力としてLINE公式+αの各種配信機能が挙げられます。
そもそもLINE公式は、純正の状態でも下記の配信機能を備えています。
- メッセージ配信:全顧客向けの一斉配信
- 絞り込み配信(セグメント配信):特定の属性・行動履歴の顧客に限定した配信
- ステップ配信:顧客の行動に応じた条件分岐式の自動配信
ただ、これら備え付けの配信機能には制限があり、「小規模集団向けのセグメント配信」や「柔軟な条件分岐に基づくステップ配信」は行えません。
そこで活躍するのがLINEマーケティングツール。LINE公式単体では実現できない高度な配信機能を提供してくれます。その仕様はプロダクトによって異なりますが、代表的なものとして下記が挙げられます。
- 配信の運用代行
- 1〜50人程度の小規模集団に対するセグメント配信
- より細かな下記条件でのセグメント&ステップ配信
- アンケートへの回答内容
- LINE内外でのアクション
- 実店舗での購買履歴
…etc.
この配信機能については、ターゲット層にあったプロダクトを選ぶのがおすすめです。
各種分析
各種分析機能もLINEマーケティングツールの目玉。こちらもプロダクトによって仕様は異なりますが、下記のようなLINE公式+αの分析機能が代表的です。
- 顧客一人ひとりを識別した状態での分析
- 外部Webサイト・SNSからLINEへの流入経路分析
- LINE公式単体では集計できない下記の属性・行動
- 電話番号
- 誕生日
- 訪れた店舗
- 購買履歴
…etc.
こちらは打ちたい施策にマッチするものを選ぶと、振り返り・PDCAが捗りそうです。
アカウント管理画面
LINEマーケティングツールでは、LINE公式の管理画面(LINE Official Account Manager)の代わりに、プロダクト独自のアカウント管理画面が用意されています。こちらからは、LINE公式本来の機能やプロダクト独自の機能にアクセスが可能です。
そんなアカウント管理画面では、プロダクトによって下記の機能が使える場合もあります。
- 複数のLINEアカウントを一括で管理できる機能
- 1つのLINEアカウント内に子アカウントを派生できる機能
- 複数人のアカウント管理者を設定できる機能
- アカウント管理者の権限別で表示する管理画面を分ける機能(下図)
- スマートフォン用の管理画面アプリ
運営体制が大規模になる場合は、上記機能が搭載されているものを選ぶとよいでしょう。
リッチメニュー
LINE公式は、トークルーム下部にWebサイトやクーポンへのボタンが表示できるリッチメニュー機能を備えていました。
LINEマーケティングツールではこのリッチメニュー機能も大幅パワーアップ。
「タブでの切り替え機能」や「顧客の属性・行動に基づく出し分け機能」といった+αの機能が加わります。LINE公式からCVへの動線を用意したい場合は、こちらを備えたプロダクトを選びたいところです。
チャット
1to1でのメッセージの送受信や無料通話、顧客の管理が行えるLINE公式のチャット機能も、LINEマーケティングツールでは拡張されています。こちらもプロダクトによりますが、下記のような+αの機能が使用可能です。
- LINE公式側からチャットを開始する機能
- 作成数無制限の顧客管理用タグ
- より臨機応変な自動応答機能
- 生成AIチャットボットによる応答機能
- チャットの運用代行
LINE公式を問い合わせ窓口として使いたい場合や顧客と密なコミュニケーションを図りたい場合は、チャット周りの充実度合いで選ぶのがおすすめです。
アンケート
LINEマーケティングツールではLINE上でのアンケートも実施可能。LINE公式のリサーチにはない下記機能で、効率的に顧客の声が集められます。
- 回答者の特定
- 回答者数20人未満での結果閲覧
- 集計結果の図表化
- 回答内容別でのセグメント配信
…etc.
振り返り・PDCAを充実させたい場合は、こちらを備えたものを選ぶとよいでしょう。
デジタル会員証
LINEマーケティングツールによっては、顧客用のデジタル会員証を備えていることもあります。このデジタル会員証は顧客自身のプロフィールやポイント、クーポンを一括管理できる機能になります。ユーザー体験の向上を目的とするのであれば、こちらが備わっているものを選びたいところです。
キャンペーン
一部のLINEマーケティングツールでは、下記のような顧客参加型のキャンペーンも実施可。長期的に顧客育成・リピート率改善を目指す場合は、こちらを搭載したものを選ぶと施策の幅が広がります。
- スタンプラリー(複数店舗をまたいでのスタンプ集め)
- インスタントウィン(その場で当落がわかる抽選)
- レシートキャンペーン(レシート写真で応募できる抽選)
外部ツール・データベース連携
LINEマーケティングツールの中には、下記に挙げた外部ツール・データベースとの連携機能をもつものも存在します。プラットフォームをまたいで包括的に分析を実施したい場合は、これらが充実したものを選ぶとよいでしょう。
- Webサイト
- SNS
- CRMツール
- ECカート
- CSV
- POS
- 基幹システム
- その他データベース
…etc.
まとめ
今回はLINEマーケティングツールの選び方について、プロダクトごとの機能に焦点を当ててご紹介しました。
LINEマーケティングツールを選ぶうえで大事なポイントは、下記のとおり。なかでも、機能が重要です。
- 目的にあった機能を備えているか
- 導入・運用コストが予算に収まるか
- 導入後の支援体制は十分か
- ベンダーのセキュリティ・技術力・透明性は十分か
(LINEテクノロジーパートナーか否か)
プロダクトごとに「実店舗での集客強化」「キャンペーンによる顧客呼び起こし」「アカウント運用の完全自動化」等、想定している活用シーンが異なります。ですので、各自のビジネスモデルや目的に合わせてプロダクトを選ぶとよいでしょう。